北京冬季五輪に続け! 新旋風強まる「eスポーツ」関連株が出陣へ

―本記事は情報拡散を目的に作成しています。ご紹介している文書は、各情報サイトおよび各企業様のホームページ等から引用させていただいています―


―国内最大施設の4月開業が刺激、アジア競技大会での採用も注目点に―


 ロシアによるウクライナ侵攻への警戒感が和らぐなか、16日の東京市場で日経平均株価は一時620円高と大きく反発した。ただ、地政学リスクは依然として残っているほか、米連邦準備理事会(FRB)が金融引き締めを急ぐとの懸念もあり、物色の見極めは難しい。こうした局面で注目したいのが市場規模拡大中の業界だ。現在、中国・北京で冬季五輪が開催中だが、今回はコンピューターゲーム機を使った対戦をスポーツ競技として個人やチームで競う「eスポーツ」(エレクトロニック・スポーツ)に焦点を当てた。


●24年の国内市場予測184億円


 2022年は「eスポーツ」に注目が集まる重要な年となりそうだ。東京eスポーツゲート(東京都港区)が4月に東京タワー直下にあるフットタウン内に国内最大規模となるeスポーツ施設をグランドオープンする予定であることに加え、9月に中国・杭州で開催される第19回アジア競技大会でeスポーツが初めて正式種目として実施されることが決まっている。


 KADOKAWA <9468> グループのKADOKAWA Game Linkageが昨年4月に発表したレポートによると、20年の国内eスポーツ市場規模(放映権、スポンサー、アイテム課金・賞金など)は前の年と比べて9%増の66億8100万円で、24年には184億2800万円に拡大すると予想されている。今後も関連銘柄から目が離せず、株式市場で再び脚光を浴びる場面がありそうだ。


●広告・集客効果から企業の関心高い


 eスポーツの注目度は引き続き高く、1月28~30日にオンライン形式で開催された「東京eスポーツフェスタ2022」には、ヒューマンホールディングス <2415> [JQ]傘下のヒューマンアカデミー、フロンティアインターナショナル <7050> [東証M]、日本テレビホールディングス <9404> 傘下の日本テレビ放送網などが参加。eスポーツ競技大会では、ミクシィ <2121> の「モンスターストライク」、ガンホー・オンライン・エンターテイメント <3765> の「パズドラ」、セガサミーホールディングス <6460> の「ぷよぷよeスポーツ」、ソニーグループ <6758> の「グランツーリスモSPORT」、バンダイナムコホールディングス <7832> の「太鼓の達人Nintendo Switchば~じょん!」、コナミホールディングス <9766> の「eBASEBALLプロ野球スピリッツ2021 グランドスラム」の6種目が行われ、3日間の総視聴数は約14万回に達した。


 また、若年層への広告・宣伝や集客・拡散などの効果を見込み、eスポーツ関連企業と連携する動きも相次いでおり、昨年にはRobot Home <1435> や日本たばこ産業 <2914> 、プロパティエージェント <3464> 、IMAGICA GROUP <6879> が東京eスポーツゲートに出資。直近では沖電気工業 <6703> がプロeスポーツチーム「Sengoku Gaming」を運営する戦国(福岡市中央区)とオフィシャルスポンサー契約を結んだほか、東海理化電機製作所 <6995> はプロeスポーツチーム「ZETA DIVISION」を運営するGANYMEDE(東京都港区)とスポンサー契約を締結している。


●アルテリアとゲームウィズは合弁設立へ


 このほか、カヤック <3904> [東証M]グループのウェルプレイド・ライゼストとテー・オー・ダブリュー <4767> が今月8日から連携を開始し、大会企画・運営やプロモーションをワンストップで推進するeスポーツ総合プロデュースパッケージの提供を始めた。TOWは新たなサービスを創出するパートナープログラム「PLAY LAB」を立ち上げており、今回の連携はその一環。ウェルプレイド・ライゼストは、eスポーツ総合商社としてイベントの企画・運営、配信からマネジメント事業、eスポーツを通した教育事業など、さまざまな事業を行っている。


 ブロードメディア <4347> [JQ]子会社のブロードメディアeスポーツが運営するプロeスポーツチーム「CYCLOPS athlete gaming(サイクロプス・アスリート・ゲーミング)」は、現在開催されている「レインボーシックス シージ」の世界大会「Six Invitational 2022」に出場している。ブロードメディアeスポーツは世界に通用するeスポーツ事業を育成するため20年2月に設立された会社で、eスポーツオンライン大会を開催するなど積極的な展開をみせている。


 アルテリア・ネットワークス <4423> とGameWith <6552> は1月17日、eスポーツ事業を手掛ける合弁会社「GameWith ARTERIA」を設立すると発表した。出資比率はアルテリアが51%、ゲームウィズが49%で、営業開始は3月1日を予定。新会社では、eスポーツ大会用の配信スタジオ運営事業及びeスポーツ選手やオンラインゲーマー向けの通信サービス事業などを推進していく計画だ。


 BEENOS <3328> は1月1日、eスポーツ事業に参入することを明らかにした。子会社のBeeCruiseがプロeスポーツチーム「REJECT」を運営するREJECT(東京都文京区)から4人の選手を譲り受け、新たにeスポーツチーム「BEENOSTORM(ビーノストーム)」を発足。BEENOSグループは越境ECサポートサービスを運営しており、既存事業であるエンターテインメント事業や技術とのシナジー創出を見込んでいるという。


 また、eスポーツの有力ソフトのひとつ「DEAD OR ALIVE」を展開するコーエーテクモホールディングス <3635> 、eスポーツ実業団を持つアカツキ <3932> 、グループ会社がeスポーツ広告マーケティング事業を手掛けるサイバーエージェント <4751> 、子会社がeスポーツチームを運営するインパクトホールディングス <6067> [東証M]、神奈川県eスポーツ連合(横浜市中区)と戦略的パートナーシップを締結しているログリー <6579> [東証M]、ゲームアプリ「ザ・峠 ~DRIFT KING 1980~」のeスポーツイベントを開催しているGFA <8783> [JQ]>にも注目。


 グループ会社がゲーム情報サイトを運営するデジタルハーツホールディングス <3676> 、eスポーツ専用ライブ中継サービスの映像システムを構築した実績があるJストリーム <4308> [東証M]、高機能ゲーミングキーボードを生産する東プレ <5975> 、子会社がゲーミングパソコンを展開するMCJ <6670> [東証2]、ゲーミング周辺機器を取り扱うエレコム <6750> 、ゲーミング家具を販売するオカムラ <7994> などのビジネス機会も更に広がりそうだ。



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