―本記事は情報拡散を目的に作成しています。ご紹介している文書は、各情報サイトおよび各企業様のホームページ等から引用させていただいています―
米国大手ＩＴ企業がメタバースなどバーチャル空間における事業展開に貪欲な姿勢をみせるなか、デジタルコンテンツの重要性も増している。元来、画像や動画といったデジタルコンテンツは容易に複製が可能だが、ＮＦＴ（非代替性トークン）はブロックチェーン上でこうしたデジタルコンテンツが唯一無二のものと示す証明書の役割を担う。
ＮＦＴは実物資産と紐付けることで権利の所在を明確化させることを可能とし、２次流通、いわゆる第三者への転売もしやすくなる。希少性の高いものは価格が高騰するなど、ビジネスとして利ザヤも追求することができるため、最近では国内のＩＴ企業も本格的に同分野に参入する動きが相次いでいる。
株式市場でも関連銘柄は折に触れ人気化するケースが多くなっている。大手企業では昨年独自のＮＦＴ取引所を開設したＧＭＯインターネット<9449>や、今年２月をメドに自社グループでサービスをスタートさせるＳＢＩホールディングス<8473>、同じく今年２月に円谷プロダクションと協業でサービス開始予定の楽天グループ<4755>、またフリマアプリを手掛けるメルカリ<4385>などもＮＦＴに積極姿勢をみせている。
このほか、関連銘柄として主力どころではスクウェア・エニックス・ホールディングス<9684>、マネックスグループ<8698>、Ｚホールディングス<4689>、サイバーエージェント<4751>などが挙げられる。また、クシム<2345>、Ｓｈｉｎｗａ Ｗｉｓｅ Ｈｏｌｄｉｎｇｓ<2437>、エムアップホールディングス<3661>、メディアドゥ<3678>、セレス<3696>、リミックスポイント<3825>、ｇｕｍｉ<3903>、モバイルファクトリー<3912>、ＵＵＵＭ<3990>、Ｌｉｎｋ－Ｕ<4446>なども注目度が高い。
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