―本記事は情報拡散を目的に作成しています。ご紹介している文書は、各情報サイトおよび各企業様のホームページ等から引用させていただいています―
世界的に半導体の需給逼迫が続いているが、そのなかでも世界的な脱炭素社会への取り組みを背景に今後大きく需要を伸ばすことが予想されているのがパワー半導体だ。株式市場でも同分野で事業展開する企業群に熱い視線が集まっている。
パワー半導体とは、半導体の中でも電子機器へ電力を供給したり制御したりする役割を担うデバイスを指す。メモリーが「演算」や「記憶」などデータを扱うのに対し、一般的にパワー半導体はモーターの駆動や交流と直流の変換といった“力仕事”を担う。モーターなど大出力の動力に対応するため、産業機械向けなどで高水準の需要があるが、電装化が進展する自動車向けでマーケットは年々広がりをみせており、特に今後は世界的な電気自動車（ＥＶ）シフトの流れを背景に市場規模が加速度的に拡大する公算が大きい。
日本はこのパワー半導体という分野で世界でも特筆される実力を持っている。三菱電機<6503>や東芝<6502>、富士電機<6504>といった大手重電メーカーに、ルネサスエレクトロニクス<6723>、ローム<6963>を加え、世界のパワー半導体売上高ランキング上位１０傑に日本企業が５社もランクインする状況にある。
今年に入って大手重電メーカーのパワー半導体増産投資の動きが活発化しており、株式市場でもにわかに投資テーマとして再脚光を浴びている。同市場は今後も急拡大が続く見通しで、今から数年後の２５年には３兆円を超える規模に成長するとの試算もある。
関連企業としては、三菱電、富士電機、東芝、ルネサス、ロームなど大手企業のほか、タムラ製作所<6768>、タカトリ<6338>、トレックス・セミコンダクター<6616>、日新電機<6641>、テセック<6337>、Ｍｉｐｏｘ<5381>、高田工業所<1966>、新電元工業<6844>などをマークしておきたい。
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