高配当利回りやインフレ耐性の強さで注目

―本記事は情報拡散を目的に作成しています。ご紹介している文書は、各情報サイトおよび各企業様のホームページ等から引用させていただいています―


 ウクライナ危機の影響もあり、原油などエネルギー価格が上昇するなか、大手商社の22年3月期は、軒並み最高益を更新した。この業績拡大を背景に、商社各社は増配を進め、高配当利回り銘柄となっている。伊藤忠商事<8001>の配当利回りは3.5%、丸紅<8002>は4.3%、住友商事<8053>は4.7%といった具合だ。株式市場では、原油などの高騰が業績拡大に結びつく、インフレ耐性の強さが評価されているほか、防衛関連や再生可能エネルギー関連などにも関わるなど関与する領域の広さも評価されている。


 上記銘柄に加え、総合商社大手の三菱商事<8058>や三井物産<8031>、それに双日<2768>や兼松<8020>、豊田通商<8015>など。更に専門商社で鉄鋼商社の日鉄物産<9810>や阪和興業<8078>、化学商社の長瀬産業<8012>などに注目したい。



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