自宅療養急増で対策待ったなし、コロナ医療強化を担う救世主株リスト

―本記事は情報拡散を目的に作成しています。ご紹介している文書は、各情報サイトおよび各企業様のホームページ等から引用させていただいています―


―医療用酸素や酸素濃縮器に視線、オンライン診療も―


 新型コロナウイルスのデルタ型による猛威が続いている。感染拡大が急ピッチで進んでおり、入院者数だけでなく在宅で療養する患者の数も増加している。株式市場では、医療用酸素や酸素濃縮器に絡む銘柄群に関心が向かっているほか、患者の体調変化を早期に把握する手段として オンライン診療の活用が広がるとの見方も強まる。感染第5波の収束が見通せないなか、急増する自宅療養者への医療支援が急がれる。


●注目集める酸素関連株、ダイキン「出荷量2.5倍」


 厚生労働省が取りまとめた新型コロナ感染症患者の療養状況などに関する調査によると、自宅療養者数は18日時点で9万6857人となり、過去最多となったことがわかった。政府が軽症者を原則自宅療養とする方針を示したことや、感染者数の急速な増加により入院先が見つかりづらくなっていることなどが要因として挙げられる。こうしたなか医療機関向けに加え、在宅での酸素療法や自治体が設置する「酸素ステーション」向けに医療用酸素や酸素濃縮器の需要が高まっており、株式市場で酸素関連株に注目が集まっている。


 主な銘柄として、日本酸素ホールディングス <4091> 、エア・ウォーター <4088> をはじめ、ダイキン工業 <6367> やテルモ <4543> 、帝人 <3401> 、日本特殊陶業 <5334> 、フクダ電子 <6960> [JQ]などがある。このなかダイキンは、酸素濃縮器について「足もと3ヵ月間(6-8月)の出荷量は、2019年の同じ時期と比べ2.5倍。6月から中国子会社の工場をフル稼働させている」(コーポレートコミュニケーション室)という。また直近、自治体向けに酸素濃縮器を提供したことが伝わった医療用電子機器メーカーのフクダ電も「8月に入ってから結構(引き合いの)話は来ている」(IR担当)と話す。ただ、生産面で半導体不足の影響が出ており、すぐに対応することは難しい状況にあるとしている。


 このほか、酸素関連とあわせて注目されるパルスオキシメーター関連のオムロン <6645> やコニカミノルタ <4902> 、人工呼吸器を手掛ける日本光電<6849> なども押さえておく必要がある。


●物色向かう星医療、小池工など


 ここマーケットでは、中小型の関連銘柄が物色される展開となっている。星医療酸器 <7634> [JQ]は医療用ガス最大手で、医療用酸素や在宅医療向け機器などを手掛けている。7月下旬に3600円前後で推移していた株価は8月に入り急動意、一時6400円台半ばまで上昇する場面があった。


 厚板切断機や高圧ガスを手掛ける小池酸素工業 <6137> [東証2]も、足もと出来高を伴い急上昇した。同社は、グループ企業が酸素濃縮器やパルスオキシメーターなどを取り扱っている。このほか、大丸エナウィン <9818> [東証2]や東邦アセチレン <4093>、高圧ガス工業 <4097> 、JFEコンテイナー <5907> [東証2]などに目を配っておきたい。


●オンライン診療活用へ


 自宅療養者が増加するなか、酸素関連とともに市場で関心が高まっている株式テーマがオンライン診療だ。厚労省が16日に、新型コロナの自宅・宿泊療養者に対してオンライン診療を行った場合の診療報酬引き上げを公表しており、これを手掛かり材料に注目を集めた。


 メドレー <4480> [東証M]は20日、NTTドコモなどと共同で新型コロナ自宅療養者向けのオンライン診療システムを無償提供すると発表した。このシステムは、医療機関から送られてきたオンライン診療用のURLをクリックするだけで、患者がスマートフォンやタブレット端末からサービスを利用することができるというもの。あわせて、通信環境や端末を持たない医療機関に対して必要な機器を貸し出すとした。会社側では、オンライン診療を活用することで自宅療養者の重症化予防や医療従事者の感染拡大防止に貢献したいとしている。


●MRTやメドピア、MDVは相次ぎ上方修正


 MRT <6034> [東証M]は、オンライン上での健康相談や受診相談、診療までを一気通貫で行うことができる「Door. into健康医療相談」を展開しているほか、オプティム <3694> と共同で「オンライン診療ポケットドクター」の提供を行っている。13日に21年12月期業績予想のレンジを大幅上方修正し、売上高は17~20%増収、営業利益は55~82%増益の見通しとした。株価は、足もとの上昇で昨年高値1932円を上抜け、約3年ぶりの高値水準に浮上している。


 医師コミュニティーサイトを運営するメドピア <6095> は、かかりつけクリニック支援サービス「kakari for Clinic」を日医工 <4541> と共同で展開しており、昨年のサービス開始以来、オンライン診療に関する機能拡充や自社サービスとの連携を積極化させている。同社は12日、21年9月期業績予想の上方修正を発表。営業利益を前期比6割増に引き上げ、従来の最高益予想を更に上乗せした。


 医療関連システムの開発を手掛けるメディカル・データ・ビジョン <3902> は、昨年からオンライン診療プラットフォーム「オンラインドクターバンク」を提供している。このサービスは、同社のPHR(パーソナルヘルスレコード)システムと連携させることができ、これにより医師は患者の既往歴や受診歴を確認した上で診察することが可能となる。同社は10日に21年12月期見通しの上方修正を発表、営業利益を前期比22%増の14億200万円としたほか、年間配当予想を1円増配の5円(前期3円60銭)とすることもあわせて発表した。


 また、エムスリー <2413> はZホールディングス <4689> 傘下のLINEと共同でオンライン診療サービスを展開するほか、子会社ソフィアメディにおいて自治体の新型コロナ自宅療養者向け支援事業を受託している。このほか、オムロンや東邦ホールディングス <8129> 、JMDC <4483> [東証M]、ケアネット <2150> [東証M]、エムティーアイ <9438> などに加え、27日に東証マザーズに新規上場予定のジェイフロンティア <2934> [東証M]をマークしておきたい。



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